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漁村振興と魚食普及などについて紹介しています。

離島覚書

わが国は7,000弱の大小様々な島からなる島国です。

2015年4月1日現在、人が住む島で本土(北海道、本州、四国、九州、沖縄本島)と橋などで陸続きになっていない、いわゆる離島は307島を数えます。

遠い昔、人々は農地を求めて、あるいは水産資源や鉱物資源(石材や石炭、鉱石など)を求めて島に移住し、集落を形成しました。そして自給自足と僅かばかりの現金収入で生計を営んでいたのです。しかし高度経済成長以降、貨幣経済化が進むと、都市への人口の移動が進み、離島は過疎化、高齢化が進行しました。すでに無人島になってしまった離島も少なくありません。

そして、社会の高度化によって益々この傾向が助長され、無人島化が加速することが危惧されます。周囲を海に囲まれた離島は、水産業に大きく依存しています。平地が少なく、狭隘な土地に住む多くの人々にとって、広大な海はまさに生活の糧を得る場でした。寄って立つこの水産業の将来は、環境や生態系の変化で怪しくなりつつあります。

平成年代から令和にかけて日本のそれぞれの離島がどのような歴史を歩み、将来に向けて課題を抱えているのか、これらの現実を記録しておくことはきわめて重要だと考えました。

東日本大震災後の2012年から日本の離島の現状を網羅すべく島旅を続けていますが、この離島覚書はその記録です。

(㈱水土舎最高顧問 乾 政秀)

※本書を引用される場合は出典を記載ねがいます。(明記例:離島覚書No.2401、(株)水土舎乾)

太平洋区


北海道、宮城、東京、愛知、三重、徳島、高知、愛媛、大分、宮崎の各県

(写真は高知県戸島)

日本海区


北海道、山形、新潟、石川、島根、山口、福岡、佐賀、長崎の各県

(写真は島根県知夫里島)

瀬戸内海区


兵庫、岡山、広島、山口、徳島、香川、愛媛、大分の各県

(写真は広島県三角島)

東シナ海区


熊本、鹿児島、沖縄の各県

(写真は沖縄県多良間島)